【高騰を期待】Web3.0関連の仮想通貨銘柄を紹介！

Web3.0関連の仮想通貨も盛り上がっています。

こういった方も多いかと思います。

そこで本記事では、「Web3.0関連の仮想通貨銘柄」を紹介したいと思います。

Web3.0とは

Web3.0を理解するために、Web1.0、Web2.0についても見ていきましょう。

まず、Web1.0の時代では、Yahoo!やGoogleが登場し、インターネット上の情報にアクセスできる時代になりました。

この時代では、Webページを閲覧するだけの一方的な情報の受け取りがメインでした。

Web2.0時代になると、YouTube、Facebook、Twitter、Instagramなどが登場し、双方向のやりとりが可能になりました。

ただし、Web2.0の問題点として以下のことが挙げられます。

Web3.0では、ブロックチェーンの技術により、Web2.0のデメリットが解決されます。

というのも、ブロックチェーンは、

といった性質を持っているからです。

Web3.0の世界では、ブロックチェーンを基盤とした分散型インターネットの世界であり、世界中に情報が分散管理される世界であり、管理者のいない非中央集権の世界でもあります。

Web3.0関連の仮想通貨銘柄

Web3.0関連の仮想通貨銘柄を紹介します。

Polkadot（DOT）

Web3.0系の仮想通貨銘柄の筆頭が「Polkadot（ポルカドット）」です。

ポルカドットは、スイスの「Web3 Foundation」財団によるWeb3.0の世界の実現を目指すオープンソースプロジェクト。

ポルカドットのブロックチェーン上で扱われる仮想通貨（トークン）も、Polkadot（DOT）です。

ポルカドットの特徴は以下のとおり。

国内では「GMOコイン」と「bitFlyer」の2つの取引所に上場しています。

Filecoin（FIL）

Filecoinは分散型のストレージサービスで、2014年にJuan Benetによって設立されたProtocolLabによって開発されました。

Filecoin公式サイト

これまでのデータストレージサービス（GoogleDriveやDropBox）の場合、

• 1つの企業による独占的管理で価格が高い
• 1つのデータセンターで管理することでハッキングリスクがある

といったデメリットがありました。

しかし、ブロックチェーンの技術を使うことで、世界中のコンピューターの空いているストレージを有効活用し、ファイルを分散して管理しようというのが、Filecoinのコンセプトです。

利用者はWebサービス、映像、音声データ、契約データ、アプリデータ、dAppサービス、セキュリティアーカイブなど、さまざまなデータを保存することが可能です。

このFilecoinネットワークの利用に必要なのが、仮想通貨「FIL」です。

ストレージを提供する人は、ストレージマイナーになることができ、Filecoinネットワークにデータを保存する役割を担います。Filecoinネットワークの利用者は、ストレージ提供者にFILトークンを支払うことでデータの保存・取り出しができるようになります。

Render Token（RNDR）

Render Tokenは、レンダリングしたいユーザーと、GPUを貸し出してもいいというユーザーをマッチングできるように設計されたプロジェクトです。

レンダリングとは、コンピュータを使って画像、映像、音楽などを描写することをいいますが、膨大な計算処理をするために高性能GPUが必要となりコストもかかる上に、処理に時間がかかるのがデメリット。

そこで、世界中の空いているGPUを活用しよう、つまり「レンダリング処理を分散型のネットワークで処理しよう」というのが、Renderネットワークです。

レンダリングをお願いしたい人はRNDR（Renderネットワークで利用できるトークン）で支払いをし、レンダリングのためにGPU機能を貸し出す人はRNDRとして報酬を受け取ることができる仕組みです。

Basic Attention Token（BAT）

Basic Attention Token（BAT）は、Webブラウザ「brave」で付与される仮想通貨。

「brave」は、広告を非表示にしたりプライバシー保護に優れていることから、人気が高まっているWebブラウザです。

braveは広告を非表示にできるのがメリットですが、braveが許可した広告を見ることで、BATというトークンが報酬として付与される仕組みがあります。

braveは広告を見るだけで仮想通貨がもらえるお得なブラウザです。

もらったBATは、YouTubeの生配信やeスポーツの投げ銭に利用することができます。

Internet Computer（ICP）

インターネットコンピューター（ICP）は、スイスのチューリッヒを拠点とした非営利団体「Dfinity Foundation」によって運営されている分散型クラウドサービスを実現するためプロジェクトです。

現在のクラウドサービス（アマゾンの「AWS」やマイクロソフトの「Azure」）は、1つの企業が独占的に管理しているため、「コストが高くつく
」「企業によるデータの独占的支配」「セキュリティリスク」などが問題視されています。

そこで、ブロックチェーンの技術により世界中の独立したデータセンターを利用して、クラウドサービスを分散化しようというのが、インターネットコンピューター（ICP）です。

仮想通貨「ICP」は、ICP利用時の支払いや、ICPのガバナンストークンとして利用されます。

すでに多くのプロジェクトが動いていて、掲示板型ソーシャルニュースサイト「DSCVR」、メッセージアプリ「OPENCHAT」、ソーシャルネットワークサービス「DISTRIKT」などがあります。

The Graph（GRT）

「The Graph」は、ブロックチェーン上にあるデータをインデックスおよび検索するための仕組みを提供しているプロジェクトです。

Google検索エンジンのブロックチェーン版のイメージですね。

GoogleやBingは、特定の企業が提供している中央集権型の検索エンジンです。

これをブロックチェーンの技術を利用して、分散型のシステムにすることで、管理者不在でデータ検索の仕組みを提供するのが「The Graph」のコンセプトです。

分散型システムにすることで、処理スピードの高速化、セキュリティの向上など様々なメリットがあります。

Livepeer（LPT）

Livepeer（ライブピア）は、イーサリアムブロックチェーン上に構築された「分散型ビデオストリーミングネットワーク」です。

映像のストリーミング配信には、「トランスコーディング」という映像変換処理が必要なため費用がかかります。

というのも、このトランスコーディングをするために、AmazonのAWSなどを利用するのが一般的だからです。

Livepeer（ライブピア）は、ブロックチェーン技術を使ってトランスコーディングの処理を分散化することにより、コストを下げることを目的としています。

自分のコンピューターのリソース（CPUやGPU）を提供できるソフトウェアを実行し、Livepeerネットワークに参加することで、仮想通貨LPTで報酬を受け取ることができきます。

Web3.0関連の仮想通貨の買い方

ここまでWeb3.0関連の仮想通貨銘柄を紹介してきましたが、ほとんどの銘柄は日本の仮想通貨取引所で購入することができません。

日本の仮想通貨取引所で扱っている銘柄はそのまま購入すればOKですが、基本的には海外の仮想通貨取引所を利用する必要があります。

そのため、Web3.0関連の仮想通貨の購入手順は以下の流れになります。

国内の仮想通貨取引所は、国内最大手のコインチェックがおすすめです。

コインチェック公式サイト

Polkadot（DOT）を購入したい場合のみ、GMOコインまたはbitFlyerの口座を作ればOKです。

海外の仮想通貨取引所は、世界最大の仮想通貨取引所である「Binance（バイナンス）」の口座がおすすめです。

Binance（バイナンス）公式サイト

バイナンス（Binance）の登録方法については、こちらの記事「Binance（バイナンス）の登録・口座開設方法を紹介！」で解説しているので参考にしてみてください。

仮想通貨の買い方については、こちらの記事「【3ステップ解説】バイナンスで仮想通貨を購入する方法」で紹介しているので参考にしていただければと思います。

まとめ

Web3.0関連の仮想通貨銘柄を紹介してきました。

Web3.0の仮想通貨を買ってみたいという人は、きっかけとして参考にしていただければと思います。

「Web3.0」という言葉自体まだまだ知られていない段階ですし、普及していくにはまだまだ時間がかかる分野です。

とはいえ、今後普及していって大化けする仮想通貨銘柄が出てくることを期待したいですね。

この記事を書いた人

くりすぷ

プログラマー10年経験した後、独立。ブロガー、Webライター、ネット物販で収入を得ながら、たまに海外一人旅をしています。

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